業務用アロマディフューザーの費用は経費に計上できる？

昨今、香りを取り巻く認識はめまぐるしく変化しているといえます。体臭予防はもちろん、環境にも良い香りを求めるニーズがとても高いのです。しかしながら合成香料には健康上の懸念もあり、化学物質への関心と共に植物由来のアロマへの関心が高まっています。

アロマの香りは仕事の効率を向上させる？

無駄な残業を減らさなければならない時、あるいは少ない人員でも業務をこなさなければならない時に重要なのが業務の効率化です。手作業で行っていた処理を機械化したり、使いやすい道具を活用するなど様々な努力がなされていますが、空気環境の見直しも重要です。

特に換気不足によってオフィス内の二酸化炭素濃度が高い状態が続くと、働く人は酸素不足から眠気を感じてしまうこともあります。人間側が軽いストレッチをするなど、体の循環を整える努力をしていても、空気の状態が良くなければ効果は薄れてしまいます。

しかしながら、できることは全て行っても何かが足りないと感じる時、着目すべきは香りです。悪臭の発生を抑えることも大切ではありますが、嗅覚は個人差が大きく、空気環境の改善やリフレッシュのために芳香剤を安易に使用することは避けた方が無難です。

それでも何らかの香りを取り入れたいのであれば、精油やエッセンシャルオイルとして流通している植物由来の香料に注目してみましょう。植物由来の精油にはさまざまな香り成分が含まれていますが、それらには人体に良い影響を与える成分もあるのです。

近年はそうした香り成分に対する学術的な研究も進められており、レモンの精油が疲労の軽減や脳の活性化に効果があるとする報告もあります。こうした精油をオフィスで使う時に必要なのが業務用アロマディフューザーです。

業務用アロマディフューザーは計上可能？

オフィスや店舗の運営には多くの支出が伴い、それらを適切に経費処理していく必要があります。業務の効率を向上させる目的や、オフィスの印象をよくするために業務用アロマディフューザーを利用するのであれば、経費における位置づけを確認しなければなりません。

まず、経費として計上できる支出は、基本的に売り上げや収益を上げる上で必要な支出のことです。それには従業員の人件費やオフィスの通信費が含まれており、意外かもしれませんが、研究やデザインの参考とする書籍も業務に使用する目的であれば新聞図書費として計上できます。

業務用アロマディフューザーを導入するのがオフィスであるなら、業務環境の改善が目的である場合、経費として計上できる可能性があります。業務用アロマディフューザーをリースやレンタルによって導入する場合、経理上の勘定科目はそれぞれリース料か賃借料です。

購入する場合は購入代金に応じて10万円未満の場合は消耗品費に、10万円を超える場合には新規資産の取得として計上します。中古品を取得した場合の勘定科目は消耗品となり、精油の購入にかかる費用も消耗品となります。

ただし、導入する際は使用によって体調不良を訴える従業員が居ないことを確認するとともに、導入や取得に関する費用の計上が適切であるかどうか、税務署や会計士などの専門家に確認したうえで申告するようにしてください。

業務用アロマディフューザー導入時に注意することは？

香りによる業務の効率向上を目指す時、業務用アロマディフューザーを導入することが検討されますが、香りを取り入れる際は経費以外にも注意しなければならない点があります。特に香りに関する事柄は感じ方に個人差が大きいので、不快感を訴える従業員が居る場合、全体への一律的な使用は見直しましょう。

また、香りのもとになる香料は天然由来でも合成香料でもアレルギー反応を起こす原因になり得ることを認識する必要があります。最近では化学物質過敏症を疑われるアレルギー症状を自覚している人や、花粉症に代表される植物へのアレルギーを持つ人が少なくないので、香料の種類にかかわらずトップダウン型の導入は避けましょう。

安全かつ快適に業務用アロマディフューザーを活用するのであれば、使う空間を限定したり、不純物の少ない天然由来のエッセンシャルオイルを用途に合わせて効果的に用いることが重要です。例えばオフィス全体に常時使用するのではなく、会議室で議論が活性化するように香りを用いたり、来客がある前に受付の空間に香りを残しておくなどの方法があります。

さらにオフィス内の導線を妨げたり、店舗のインテリア性を損なわない機種を選択することも重要です。同時に、特定のエッセンシャルオイルを使用したいと考えている場合には、専用のオイル以外でも使用可能かどうかを確認し、適切な機種選択をして下さい。

香りで空間を演出するにとどまらず、業務改善にも役立てられる業務用アロマディフューザーを導入する際は、勘定科目の適切性だけでなく、経費としての適切性も確認しなければなりません。経費以外にも不明な点はそのままにせず、専門家のアドバイスを受けることが大切です。